理学部1学科制に対する企業サイドからの見解

理学部は設立当初からの学問分野として存在する学科間の壁を取り払い、平成16年度より理学部1学科制を敷き、教育プログラム制度方式の大学教育を行うことを計画している。この制度は1、2年次に自然科学全般の幅広い知識を学ばせ、3、4年次では一つの分野の専門的知識、または二つの分野にまたがる学際的専門知識を習得させる教育方式である。企業がこのような教育を受けた学生を人材として採用するに当たり、理学科卒業生をどのように考えているのか、実際に幾つかの企業の人事担当者に直接インタビューしたので、以下に紹介する。


1.A社(化学、ファインセラミックス、電子機器、半導体関連企業)
2.B社(半導体、電子機器、ソフト関連企業)
3.C社(材料、自動車、半導体、化学、バイオ関連アウトソーシング企業)
4.D社(印刷、フィルム、液晶、半導体、プリント基板関連企業)
5.E社(SE関連企業)


以上のように、企業によっては専門的業種があり、それなりの専門的知識を身に付けた学生の採用を好むところもある。しかし、近年では企業も生き残りをかけ、一つの企業で多方面の業界、業種の仕事をしているところが多く、旧来の大学教育のように一つの専門的教育だけを受けた学生ではもはや企業に入社後対応しきれなくなっているようである。理学部がこれから行おうとしている1学科制はまさにこのような企業側からの要望に応える人材育成の最良の学科と言えるのではないか。企業側が望むのは、広く自然科学の基盤をしっかりと身に付けた発想力、創造性の豊かな人材であり、これからの理学部理学科はそうしたニーズに応えなければならない。
自然科学の基礎的、基本的知識を素養としてもった人材は今後、社会のあらゆる分野、職種において益々求められるであろう。理学部理学科では、低学年では理学全体の幅広い知識を学び、高学年では種々の専門知識を習得することができる教育プログラム制により、社会的に要請された人材を育成できる。また、理学部での基礎理学教育の強化は大学院博士前期課程へ進学するの学生の、修了後の進路の幅を広げる効果もある。
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Created: August 8, 2003.